大切に乗っていた愛車でも、ある程度年数が経ってしまうと、車検を機に買い替えを視野に入れる人も多いようです。はたしてどちらがオトクなのでしょうか？すこし考えてみましょう。
まず、新車であればメーカー保証があります。このメーカー保証は３年～最長５年で、さまざまな部品が無料保証の対象になります。ですので、このメーカー保証がきれる前ならば、維持費もそれほどかからないことになります。問題はメーカー保証がきれてからの車です。近年はガソリン代も高くなり、燃費などのことも考えると、安くない車検代を払ってまで乗りつぶす価値があるのかどうか・・・。
たいへんな悩みどころですが、買い替えを視野にいれている方でしたら、車検期間満了の２～３ヶ月前に買取（下取り）の見積もりを出してもらいましょう。今後のプランがより明確になります。
ちなみに、車を売却するのであれば「車検を通す前」がオススメです。車の買い取り価格というのは、車種や色などの市場人気によって決まりますので、（あるていど評価してくれる業者さんもあるとはいえ）車検にかかった費用が査定価格に上乗せされることはほとんどありません。車検に２０万円かかったからといって、買取価格が２０万円上がることはないのです。
また、ディーラーに下取りに出す場合も、事前に複数の中古車買取専門店から見積もりを出してもらうとよいでしょう。下取りに出すより、売却したほうが良い場合が多々あります。少なくとも、中古車買取専門店の見積もりはインターネットなどでも手軽にできますので、現在の愛車の基準価格として知っておくのは損ではありません。
最近はおどろくほど燃費の良い車もたくさんあります。買取（下取り）価格と、かかる車検代・今後の維持費・燃費などをくらべてみて、「車検を受けるか？ 乗り換えるか？」を決めるのもよいと思われます。
車検はどこで受ければよいのでしょうか。まずは査定をしてみましょう。査定をするときは無料査定を上手に利用しましょう。最近では、車検業者の競争も激化していますので雑誌の広告やチラシ、インターネット上にもたくさんの宣伝があふれていますよね。安いだけのものもありますし、サービスがいき届いており割安なものなど種類も色々とあります。
自動車を買ったディーラー任せの車検も安心かもしれません。しかし、自分のカーライフとあったものを探し出して上手にお得に利用してみるとよいのではないでしょうか。インターネット上であれば、一括で見積もり請求をすることができたり、ポイントが貯まるサービスなどもあります。とても手軽でお得なものもたくさんあります。
また自動車を持ち込まないで車検証を手元に用意するだけで簡単に利用することができるので、ユーザーにとっては便利で簡単な方法です。もしも、車検が近づいたらインターネットに限らず、付き合いのあるディーラーや整備工場などでも見積もりを取ってみるとよいでしょう。見積もりを出してくれない業者だと不透明な金額を請求する可能性があります。そのため気をつけたほうがいいでしょう。
「自動車リサイクル法」を支払っていなかったらどうしたらよいのでしょうか。2005年1月以降の新車を購入した者は自動車ディーラーにその費用を預ける形になっています。しかし、それ以前から自動車を所有している場合、2005年1月以降の車検の時や廃車時にその費用を負担することになっています。
自動車リサイクル法にかかる費用は一旦、国に預ける形をとっています。下取りなどで自動車を手放すときには元の所有者に戻ってきます。一時的に利用者が負担している、というように考えておけばよいでしょう。ただし、そのまま廃車にした場合には処分費用として償却されるので戻ってくることはありません。
「リサイクル料金」は自動車の重量やエアコン装備の有無、エアバッグの装備個数などによって異なります。だいたい1万円前後だといわれています。また「リサイクル料金」を支払った利用者にたいしては支払い金額などが明記された「リサイクル券」が発行されています。下取りなど自動車を売買するときには、自動車の代金とは別途「リサイクル券」と明記された金額を授受することになります。
「自動車リサイクル法」という法律によって、使用者は新車購入時や車検時、廃車をする時などに「リサイクル料金」を納入しなくてはならなくなりました。この税金は有害なフロンガス、エアバッグ類の処分、そして廃車処分する際にプラスティック部品を破砕して生ずるシュレッダー・ダストなどの処理をするための費用に当てられることになります。
また、使用済みとなった自動車を適正に処理して、資源の再利用とゴミを減らすことを目的として作られた法律なのですが、クルマの不法投棄などを抑制する目的などもこめられています。自動車リサイクル法で支払われたお金は自動車会社などを通して、財団法人や自動車リサイクル促進センターに預ける形をとっています。
また自動車リサイクル法は二輪車にも導入されています。バイクにも「リサイクル料金」が必要になっています。「自動車リサイクル法」では、自動車メーカーや輸入自動車業者に義務を課しています。それと同時に、ユーザーや新車や中古車の販売業者、そして整備業者、解体業者、破砕業者などの自動車関係事業者の役割を明確にしているのです。
